kintoneで法人番号APIを使う方法｜取引先アプリへの自動入力

kintoneの取引先アプリで法人番号APIを使うと、法人番号を入れるだけで会社名や所在地を自動入力でき、取引先の重複も防げます。

ただし、国税庁の法人番号APIを使う場合は、アプリケーションIDの扱いに気をつける必要があります。この記事では、kintoneで使う2つの構成と、それぞれの注意点を説明します。使えるAPIの比較は法人番号APIの比較にまとめています。

kintoneで法人番号を使うメリット

• 入力の手間とミスが減る: 会社名や住所を手で打たずに済みます
• 重複を防げる: 法人番号を「値の重複を禁止する」設定にすれば、同じ会社を二重に登録できなくなります
• 社名変更に追従できる: 法人番号は社名や所在地が変わっても変わらないので、番号をキーに最新の情報へ更新できます

取引先アプリの項目設計の例

法人番号は数値フィールドにせず、文字列にしてください。数値だと先頭の0が扱いにくくなります。

構成1：kintoneのJavaScriptカスタマイズで呼ぶ

kintoneのJavaScriptカスタマイズでは、kintone.proxy を使うと外部のAPIを呼べます。ブラウザから直接呼ぶときのCORSの問題も避けられます。

kintone.events.on(["app.record.create.change.法人番号"], async (event) => {
  const number = event.record["法人番号"].value;
  if (!/^\d{13}$/.test(number)) return event;
  // ここで外部APIを呼んで、会社名などをセットする
  return event;
});

ただし、国税庁のAPIをこの方法で直接呼ぶのはおすすめしません。 アプリケーションIDはURLのパラメータに入るため、カスタマイズのJavaScriptに書くと、アプリを使える人がIDを見られてしまいます。利用規約はIDを第三者に開示することを禁止しています。

この構成を使うなら、APIキーを隠せる仕組み（プラグインのプロキシ設定でヘッダーにキーを入れる、など）に対応したAPIを選んでください。

構成2：外部のサーバーから同期する（おすすめ）

安全なのは、kintoneの外にある小さなサーバー（AWS LambdaやCloud Functionsなど）で国税庁のAPIを呼び、kintoneのREST APIで取引先アプリを更新する構成です。

1. サーバーが、kintoneから法人番号の入ったレコードを取得する
2. 国税庁の法人番号APIを10件ずつ呼ぶ
3. kintoneのREST APIで、会社名や所在地を書き込む
4. これを1日1回などの頻度で動かす

アプリケーションIDはサーバーの環境変数に置くので、kintoneの利用者からは見えません。社名変更や所在地の変更も、定期的な同期で反映できます。

社名変更や閉鎖に気づくには

一度入れた情報も、取引先の社名変更や移転で古くなります。定期的に法人番号で取り直すか、国税庁APIの差分取得（期間を指定した取得）で変わった法人だけを拾って更新します。

差分を自分で取り込むのが手間な場合は、監視対象の変更をWebhookで送ってくれるAPIを使う方法もあります。取引先マスタの運用全体は取引先マスタの管理方法で解説しています。

既存の取引先に法人番号を付けるには

すでに登録されている取引先に法人番号が入っていない場合は、会社名から法人番号を探す（名寄せ）必要があります。件数が多いと手作業では大変なので、会社名から法人番号を調べる方法や名寄せツールの比較を参考にしてください。

まとめ

kintoneで法人番号APIを使うと、取引先の入力が楽になり、重複も防げます。国税庁のAPIを使うなら、アプリケーションIDをカスタマイズのJavaScriptに書かず、外部のサーバーから同期する構成にしてください。

APIキーを安全に扱える商用APIも含めた選択肢は、法人番号APIの比較で確認できます。